仕事の面では体力、気力もまだまだ充実した働き盛り。単身者、二人世帯、子育て中と、ぞれぞれの置かれている環境によって、今後の出費に大きく差が出てくるのが40歳代です。

40歳代のうちにやっておきたいことは、各々の立場から今後のライフイベントを想定し、10年後、それ以降を見据えたマネープランを構築していくこと。まずは現状把握からスタートしましょう。

「40歳代に突入すると、健康平均寿命を考えると折り返しに差し掛かることもあり、その後の人生についての相談が増える傾向があります。注文住宅建築経験者の世帯主年齢の平均が40歳代であったり、7割程度の方がすでにマイホーム購入を済ませているため、大きな借り入れがあるからではないかと思います。数字だけで考えると不安になってしまうかもしれませんが、40歳代の平均年収は全世代の平均年収を上回る世代でもあります」と、岡村さん。

では岡村さんのコメントを踏まえて、まずは40歳代の平均貯金額を確認してみましょう。「家計の金融行動に関する世論調査」（令和4年）によると、40歳代のリアルな貯蓄額は以下のように報告されています。

【40代世帯の金融資産保有額（総世帯）】

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和４年度）」

「金融資産を保有していない世帯」というのは、株式や投信、銀行や郵便局の口座を持っていない、もしくは口座を持っていても「運用や将来への備え」の分がない、と回答した世帯を指します。

「平均値」は「すべてのデータを足して総数で割った数」なので、極端に数値が乖離している場合、平均値＝大多数とはなりません。一方で「中央値」は「データを大きい順、または小さい順に並べておよそ中央となる数値」です。そのため、中間の数値としては、中央値の方が実態に近いと言えるでしょう。

次に、30代世帯の金融資産額と比較してみましょう。

【30代世帯の金融資産保有額（総世帯）】

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和４年度）」

30歳代／40歳代で、金融資産を保持している世帯の中央値で比べると、下記のように40歳代は30歳代の約1.3倍の金額になっています。

・二人以上世帯……30歳代／390万円　40歳代／500万円

・単身世帯……30歳代／270万円　40歳代／374万円

30歳代の貯蓄額はこちらで紹介しています。

【令和最新】30歳の平均貯金額は？おすすめの貯蓄方法も解説

今後のさまざまなライフイベントに向けて貯蓄や資産形成を行う前に、まずは日々の家計を見つめ直すことも大切です。40歳代の貯蓄プランを検討した場合、「収入－支出＝貯蓄」だけでは不十分な可能性もあります。

なぜなら、40歳代にもなると各個人の生活環境によって、ライフイベントが大きく異なるから。貯蓄のためには明確な目標があるほうが、行動しやすくなるでしょう。そこで、教育資金や介護など、今後待ち受けているさまざまなライフイベントに必要な出費の平均をご紹介します。

・教育費用の平均

公立／私立で費用が大きく変わり、子ども一人あたり幼稚園～高校（全日制）まですべて公立の場合は約500万円、すべて私立の場合は約1,800万円と言われています。

※参考：文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査」（2019年）

・老後の生活費の平均（月）

エリアや持ち家の有無により変動しますが、一般的に独身／約14.5万円、夫婦のみ／約25.5万円と言われています。ただしゆとりのある生活を求める場合は、もう少し金額が必要になってくるでしょう。

※参考：Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支｜家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）｜総務省統計局より（独身／65歳以上の単身無職世帯（高齢単身無職世帯）、夫婦／65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）における1カ月あたりの生活費）

・両親世代の介護費の平均（月）

要支援／要介護、さらに要介護でも段階により必要な金額が大きく変わりますが、平均して8.3万円という結果です。ただし、在宅／施設などの環境により必要金額も変わってきます。

※参考：（公財）生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」／2021（令和3）年度

・両親世代の一時的な介護費

一次的な介護費とは、住宅のリフォームや介護用ベッドの購入などのことです。そのため、約74万円と平均値も大きくなる傾向にありますが、約16％の人は、かかった費用はないと回答しています。

※参考：（公財）生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」／2021（令和3）年度

40歳代ともなると、両親の介護費用なども考えはじめたり、自分自身の今後の選択次第で、必要な出費額に非常に大きな差が生まれてきます。

高額な平均費用に圧倒されるかもしれませんが、こちらは出費のみの金額です。40歳代はまだまだ現役世代が多いため、毎月の収入や退職金、リタイア後には年金受給などもあります。現在の貯蓄／収入をもとにさらなる資産を形成するのか、もしくは退職後に向けて副業や起業など新たな一歩を踏み出すのか、自身のライフプランを形成するうえで、どの程度の貯蓄があれば理想的なのか、日々の生活費をどうやりくりするかを客観的に考えましょう。

会社員や公務員ならば退職金や厚生年金、自営業やフリーランスなら国民年金＋αなど、退職後に入ってくるであろう収入見込み額を把握しておくことも大切です。

まずは退職後の収入について、一般的に想定されるものを考えてみましょう。

「年金の種類と受給人数により、備えておくべき資金は大きく異なります。貯蓄額だけで判断するのではなく、将来の年金受給額も加味して検討することが大切」と、岡村さんも言います。

【一般的に想定される退職後の収入】

・退職金／大企業勤務　

・平均　約2,230万円（大学卒）

　　　　約2,017万円（高校卒）

※参考：厚生労働省（中央労働委員会）「令和３年賃金事情等総合調査」（調査対象は資本金５億円以上かつ労働者1,000人以上の企業226社、満勤勤続の場合）

・退職金／中小企業勤務

・平均　約1,119万円（大学卒）

　　　　約1,031万円（高校卒）

参考：東京都産業労働局「中小企業の賃金・退職金事情（令和2年版）」
調査の実施期間：2020年7月31日時点
調査対象企業：都内中小企業

・厚生年金（月額）／平均　14万5,704円

※参考：厚生労働省　厚生年金保険・国民年金事業の概況（令和４年1月現在）

・国民年金（月額）／平均　約5.6万円

※参考：厚生労働省　厚生年金保険・国民年金事業の概況（令和４年1月現在）

多くの場合、上記が老後の生活費の基盤となるでしょう。現時点での自分の年金受給額は、日本年金機構のホームページ「ねんきんネット」で最新状況を確認できるので、早い段階から正確な値を把握しておきましょう。

年金以外に考えられる収入源に、「定年後再雇用」「定年後再就職」による給与所得などもありますが、一般的に定年後再雇用の場合は現職時の給与の4～6割程度と言われることが多いです。定年後再就職の場合は65歳以上も雇用が続く可能性もありますが、給与は就職先により大きく異なります。また、年齢的にも相続が発生する可能性も高まってくるでしょう。相続財産の平均は約3,000万円前後と言われています。

これらの退職後の収入を「この先必要な支出額」から差し引くことで、ある程度現実的に必要な貯蓄額を試算することができるのではないでしょうか。あわせて、目標となる貯蓄／資産形成に向けて、関連するサービスや商品、貯蓄術を知ることも必要です。

「貯蓄や資産形成は、一朝一夕でできるものではありません。長期的な目線で考える必要があるので、ライフスタイルに合った無理のない方法を選ぶのがコツ。簡単な方法だと、生命保険を見直す、スマートフォンを格安SIMに変える、月に数回しか見ないサブスクは思い切って解約するのもおすすめです」と岡村さん。

貯蓄／資産形成の場合は、定期的に一定額を貯金する「積立式定期預金」をはじめ、確定拠出年金「iDECO」や少額からの長期／積み立て／分散投資である「NISA」「つみたてNISA」などがあります。

なかでも「NISA」「つみたてNISA」は、2024年以降に抜本的な拡充が行われており、

・非課税保有期間の無期限化

・口座開設期間の恒久化

・つみたて投資額と成長投資額の併用が可能

・年間投資枠の拡大

・非課税保有限度額の増額

と、より資産形成を促進しやすくなっています。

ほかにも、「支出を減らす」「支出によるポイントを有効活用する」という考え方もあります。「家計簿アプリ」で無駄な出費を見える化する、本当に必要なものだけを所有する「ミニマム（ミニマル）ライフ」を実践する、「クレジットカードのポイント」を有効活用するなどです。

近年は終身雇用の前提が崩れるのを並行して、副業を許可する企業も多くなりました。ビジネスや家庭を守る空き時間を上手に使い、これまで培ったスキルを副業に活かしたり、この先の新たなチャレンジに向けた副業をはじめてみるのも一案です。

仕事もプライベートも充実する40歳代。貯蓄はあくまで一つの側面と考え、自己研鑽のための投資や、家族や子ども、友人と大切な思い出を作るための出資を惜しみすぎないことも忘れないようにしましょう。

「貯蓄は目標を定め、コツコツと具体的に行動することがいちばんの近道。また、今までの貯蓄を切り崩して得た不動産や車、貴金属などの動産物は立派な資産です。資産は、換金性がある、形ある貯蓄と言い換えることもできるかもしれません。 経験や思い出に換金性はありませんが、何にも代えられない価値があり、経験やスキルはこの先の資産形成に一役買ってくれる可能性も含まれています。数字やモノで表せないことにこそ、人生の価値が詰まっているという考えもありますね」

40歳代は働き盛りでありながら、バリバリの現役として過ごす年代も半ばを過ぎ、少しずつセカンドライフにむけての計画を立て始める時期です。

大切なのは、早い段階から「自分の選択した人生において、今後どれくらいの出費が必要か」をしっかり把握し、その金額に合わせたマネープランニングを立てること。ビジネスシーンではベテランの域ですが、自分の将来を見据えてのリスクヘッジ、もしくは独立を考えて自己研鑽にもなる副業をはじめてみるのも、また一つの選択です。

人生100年時代、まだまだ半分も終わっていません。専門性を高めるためのスキルアップや新しい分野へのチャレンジなど、ためらわずに動くことが大切です。